出力W・発電機容量VA・電力量Whを混同しない

非常用電源の仕様には似た単位が並びますが、示している内容は異なります。

停電時に使用する機器を優先業務から選ぶ

通常時に使う機器をすべて書くのではなく、停電時にも継続する業務を決め、その業務に必要な機器だけを一覧にします。銘板や仕様書で数値を確認し、次の表を埋めます。

家庭用機器の一般的な消費電力を転記するのではなく、施設にある機器の型式ごとに確認します。モーター、コンプレッサー、ヒーターを含む機器は、定格消費電力とは別に起動電力を確認してください。

必要出力は同時負荷と最大の起動電力から計算する

必要出力は、同時に使う機器の定格Wを足すだけでは決まりません。機器の起動時に、ほかの機器がどの程度動いているかを含めてください。

例えば、通常運転中の機器が合計600Wあり、そこへ起動時2,000Wのポンプを動かすなら、概算では2,600W以上の出力が必要です。ただし、配線による電圧降下や将来の追加負荷もあるため、算出値と同じ出力の製品をそのまま選ばないでください。

ヤマハ発動機は、機器によって表示消費電力の3～4倍の起動電力が必要になる場合があると案内しています。Hondaも、複数機器を接続する場合は起動電力を確認し、余裕を持った出力を選ぶよう示しています。

発電機のkVAは専門業者が力率を含めて選定する

機器側のWと発電機側のVA・kVAは、そのまま同じ数値として扱えません。力率、単相・三相、電圧、周波数、モーターの始動方式を確認し、設備会社に必要発電機容量を算定してもらいます。

参考：ヤマハ発動機「発電機の選び方」、Honda「発電機選びのポイント」。

必要電力量は機器ごとのW×時間で計算する

100Wの機器を10時間使うと、必要電力量は1,000Whです。1日合計を算出した後、停電を想定する日数を掛けます。24時間連続で動く機器と、必要時だけ動かす機器を分けると過大な計算を避けられます。

蓄電池は変換ロスと使用可能容量を確認する

蓄電池の表示容量をすべて利用できるとは限りません。AC出力時の変換ロス、放電下限、待機電力、温度、経年劣化を含めて、メーカーが示す使用可能容量やバックアップ時間を確認します。

ポータブル電源メーカーのJackeryは、概算式として「バッテリー容量Wh×80％÷接続機器の消費電力W」を示しています。ただし、80％は全製品に共通する保証値ではありません。製品ごとの仕様と使用条件を優先してください。

参考：Jackery「ポータブル電源で家電を使える時間」。

既設設備で賄える分と不足分を分ける

追加設備を検討する前に、既設発電機・蓄電池の出力、給電回路、運転時間を確認します。設備があっても必要な回路につながっていなければ、容量ではなく回路の不足です。

既設設備の確認手順は、既設の非常用電源で何を何時間動かせるかで確認できます。

仮定条件による不足容量の計算例

以下は計算方法を示す架空の例です。実際の機器容量の目安ではありません。

ほかの機器が600Wで運転中にポンプが2,500Wで起動する前提では、必要出力は約3,100Wです。1日に必要な電力量は9,020Whとなります。

既設蓄電池の使用可能容量が4,000Wh、定格出力が2,000Wと確認できた場合、電力量は少なくとも5,020Wh不足し、出力もポンプ起動時に約1,100W不足します。容量だけを追加しても、出力が3,100W未満ならこの条件を満たしません。

容量計算を見積もり条件にする

複数社の提案を比較できるよう、同じ負荷一覧と運用条件を渡します。機器本体の容量だけでなく、次の条件を見積書と提案書に記載してもらいます。

1. 停電時に給電する機器と回路
2. 定常負荷と最大起動負荷
3. 必要出力W・kW・VA・kVA
4. 必要電力量Wh・kWh
5. 想定する連続運転時間
6. 既設設備で賄える範囲
7. 追加設備で補う不足分
8. 燃料消費量と必要備蓄量
9. 蓄電池の使用可能容量と劣化条件
10. 切替方法と停電から給電までの時間
11. 工事範囲と既設設備の改修内容
12. 試運転、負荷確認、保守条件

機器の優先順位を変えた複数案を受け取る

すべての負荷を賄う案だけでなく、最優先機器のみ、生活維持機器まで、施設全体という複数案に分けると、費用と継続できる業務を比較できます。初期費用だけでなく、燃料、点検、電池交換を含む維持費も確認してください。