介護施設の断水対策｜給水車・応急給水に備える容器と受入準備
介護BCP教育研究所 代表断水に備えてポリタンクを用意していても、ふたや栓がそろっていなかったり、内側に汚れが残っていたりすると、そのままでは水を受け取れません。必要な容器の数や、飲料水用と生活用水用の区別も、給水が始まる前に確認しておく必要があります。
災害時の応急給水には、給水車が施設へ来る方法と、職員が給水拠点へ受け取りに行く方法などがあります。ただし、どの方法で給水を受けられるかは、地域の運用や被災状況によって異なります。そのため、施設への給水車の派遣だけを前提にせず、地域の給水方法を確認し、受け取る準備を進めておきましょう。
この記事では、介護施設の施設長、管理者、BCP担当者に向けて、地域の応急給水方法の確認、容器の選び方と必要個数、施設での受入準備を解説します。あわせて、受取時の記録、BCPへの記載例、訓練で確認する項目を紹介します。必要水量と運搬計画は別に検討が必要ですが、まずは水を受け取るための容器と手順を確認してみてください。
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最初に地域の応急給水方法を確認する
容器を購入する際は、所在地の自治体や水道事業者が、どのような応急給水を予定しているかを確認しておきましょう。給水を受ける場所や方法が分かれば、必要な容器や施設側の準備も具体的に考えられます。
たとえば、川崎市上下水道局は、災害時に水を配る応急給水拠点を案内し、受け取りに来る際にはポリタンクやペットボトルなどの容器を持参するよう求めています。
神戸市水道局では、小学校などに設置する災害時臨時給水栓のほか、タンク車や仮設水槽による給水などを案内しています。給水拠点や臨時給水栓で水を受け取るための容器は、利用者側で準備する扱いです。また、発災からの経過日数や復旧状況に応じた応急給水の方策も示されています。
このように、自治体の案内には給水拠点での受取や容器の持参が示されています。ただし、川崎市と神戸市の例が、そのまま他の地域に当てはまるわけではありません。自施設が個別給水の対象になるかも含め、所在地の自治体・水道事業者へ確認しておいてください。
平時に確認しておく主な項目は、次のとおりです。
- 介護施設への個別給水があるか。対象、要請先、要請条件は何か
- 指定給水拠点で受け取る場合、場所、開設時期、受付時間はどう案内されるか
- 1回に受け取れる量や回数に制限があるか
- 持参できる容器の種類や給水口の条件が示されているか
- 提供される水は何に使えるのか
- 発災後の最新情報を、ウェブサイト、防災情報、電話等のどこで確認するか
確認先は、まず所在地の水道事業者が案内している応急給水の担当窓口です。福祉施設への給水について別の窓口が指定されている場合は、その案内に従ってください。公表資料を先に確認し、分からないことをまとめてから問い合わせると、必要な情報を整理しやすくなります。
回答は、担当部署、確認日、確認した内容とともに記録しておきます。給水場所や時間は、道路の被害や復旧状況によって変わることもあるため、発災後に最新情報を確認する担当者と確認方法も決めておきましょう。
受け取る水の用途を先に分ける
厚生労働省の「介護施設・事業所における自然災害発生時の業務継続ガイドライン」では、水道が止まった場合の対策を飲料水と生活用水に分け、それぞれの確保策などを検討する構成になっています。
施設でも、飲料・調理用と、トイレや清掃などに使う生活用水を分けて準備します。ただし、「生活用水」と表示された水を、どの業務にも使えるとは限りません。手洗い、口腔ケア、食品を扱う作業、医療・介護処置などでは用途に応じた衛生管理が必要です。提供元の案内と施設の衛生管理手順を照合し、不明な場合は感染対策担当者や保健所などへ確認してください。
容器にも用途を表示し、保管場所を分けておきましょう。色分けを併用する場合も「飲料・調理用」「清掃用」などと文字で記載しておくと、職員間で確認しやすくなります。必要水量は用途別に算定し、そのうち今回の給水で受け取りたい量から、容器の数を決めます。
提供元が飲用できないと案内した水や、飲用可否を確認できない水を、見た目や臭いだけで飲料・調理用に回してはいけません。用途が分からない水は「用途未確認」と表示し、確認済みの水と分けて保管してください。また、別用途で使った容器を飲料水用へ転用したり、自己流の方法で消毒したりせず、メーカーの取扱説明と地域の案内を確認する必要があります。
容器は容量だけでなく形状と管理方法で選ぶ
容器を選ぶときは、容量に加えて、ふたや栓が確実に閉まるか、洗浄・乾燥できるか、内部の汚れや部品の破損を確認できるかを見てください。実際に水を入れたときに、担当する職員が扱えるかも重要です。容器の口の大きさや形が、地域の給水方法に合うかも確認しておきましょう。
表1 応急給水用の容器タイプ別比較
| 容器タイプ | 向いている使い方 | 利点 | 確認・注意点 |
|---|---|---|---|
| 硬質のポリタンク等 | 製品表示と提供元の案内に適合する範囲で、飲料水用または生活用水用に区分して使用 | 自立する製品が多く、外観や部品の状態を確認しやすい | 飲料水用は製品の用途表示を確認する。ふた、栓、パッキン、取っ手の欠品・劣化を点検する。積み重ねの可否は製品表示に従う |
| 給水袋・折りたたみ容器等 | 一時的な受取や、空容器の保管場所が限られる場合 | 空の状態では小さく収納でき、軽い製品が多い | 自立性、耐久性、持ち手、閉栓方法は製品ごとに異なる。折り目、破れ、漏れ、内部の乾燥状態を確認する |
| 水道事業者が使用を認めるその他のふた付き容器 | 提供元が示す条件に合う場合の受取 | 手元の容器を利用できる場合がある | 使用可否は自治体・水道事業者の案内による。材質や呼称だけで飲料水用と判断しない。ふたを確実に閉じられないものは使用しない |
飲料水用として使う場合は、製品の用途表示と取扱説明を確認し、自治体・水道事業者が案内する条件に合うものを選んでください。破損、落ちない汚れ、異臭があるものや、以前何を入れていたか分からない容器は、飲料水用には使用しないようにしましょう。
また、仮設給水栓と給水車では、容器を置ける位置や注水する方法が異なる場合があります。手持ちの容器で受け取れるか分からなければ、容器の形や容量を伝えて確認しておくとよいでしょう。
満水時の重さから扱える容量を決める
水は1リットルでおおむね1キログラムあり、容器の重さも加わります。大きな容器なら少ない個数で済みますが、水を入れてから持ち上げられない、注ぐ際に支えられないといった問題が起こることもあります。購入前に、実際の重さで扱えるかを確認しましょう。
表2 容量別の水の重さと容器数の考え方
| 容器の容量例 | 水だけの重さ | 容器を含む重さ | 選定時の確認点 |
|---|---|---|---|
| 5リットル | 約5キログラム | 約5キログラム＋容器重量 | 取っ手、持ちやすさ、必要個数、保管場所を確認する |
| 10リットル | 約10キログラム | 約10キログラム＋容器重量 | 担当者の人数・身体状況、持ち上げる高さを確認する |
| 20リットル | 約20キログラム | 約20キログラム＋容器重量 | 一人で扱う前提にせず、安全に入れられる量を決める |
表の容量は比較のための例であり、特定の容量を推奨するものではありません。勤務帯の職員数や身体状況、持ち上げる高さ、容器を置く場所によっても負担は変わります。たとえば、20リットル容器でも15リットルまでにするなど、安全に扱える量を決めておく方法があります。15リットルも推奨値ではなく、自施設で確認した量を採用してください。 なお、これは受取・運搬時に扱う量の例です。飲料水を長く保存する方法を示すものではないため、受取後の保管は提供元の案内に従ってください。
施設までの運搬については、容器と水を合わせた重量をもとに、車両、積載量、固定方法、経路、積み降ろしの方法を別途確認します。容器を購入する段階でも、運搬を担当する職員と相談しておくとよいでしょう。
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必要な容器数は受取予定量から逆算する
必要な容器数は、次の式で算出します。
受取予定量 ÷ 1容器へ実際に入れる量 ＝ 必要個数（端数は切り上げ）
たとえば、100リットルを受け取りたいときに、10リットル容器へ8リットルずつ入れるなら、100÷8＝12.5となり、少なくとも13個必要です。これは同じ用途の水を一度に受け取る場合の計算例であり、施設の必要水量や給水を受けられる量を示すものではありません。実際には用途別の必要量、備蓄の残量、給水条件を確認して受取予定量を決めてください。
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飲料・調理用と生活用水用は分けて個数を計算し、破損や汚れ、ふたの紛失に備えた予備も検討しておきましょう。予備の数は、保管場所や点検の頻度、交換のしやすさを踏まえて施設で決め、備蓄品リストに記録します。
平時に容器と付属品を点検・保管する
厚生労働省のガイドラインでは、必要な備品をリストに整理し、計画的な備蓄と定期的な見直しを行うよう示されています。備蓄品リストの例には、給水受け用のポリタンクも挙げられています。容器は保管するだけでなく、使える状態かを点検しておくことが必要です。
点検では、容器本体に加えて、ふた、栓、パッキン、取っ手、注ぎ口、ラベルの有無と状態を確認します。ひび、変形、漏れ、落ちない汚れ、異臭がないか、飲料水用と生活用水用を識別できるか、保管場所から必要数を取り出せるか、上に他の物が積まれていないかも確認します。
洗浄や乾燥、交換については、メーカーの取扱説明と地域の案内を確認してください。点検日、点検者、交換・補充が必要なものを記録し、不具合があれば対応する担当者と期限を決めておきましょう。
施設で給水車等を受け入れる場所を確認する
施設への個別給水が予定されている場合は、給水車が入れる場所と、水を受け取る場所を確認しておきましょう。個別給水の対象かどうかが未確認であれば、まず地域の担当窓口へ確認する必要があります。
構内図を用意し、門扉や通路の幅、車高制限、曲がり角、傾斜などを整理します。そのうえで、実施機関へ給水車が進入・停車できる条件を確認してください。舗装や地下構造物の耐荷重など、施設側で判断できない事項は建物管理者や専門事業者にも確認が必要です。給水位置から容器を置く場所までの距離や、ホースが届く範囲も確認しておきます。
受入場所は、救急車や物資搬入車、避難者・歩行者の通行を妨げない場所を選びます。災害時には平時と状況が変わるため、落下物、浸水、火災、漏電などのおそれがないかを、その都度確認しなければなりません。夜間の照明、立入管理、施設側の安全確認担当者、危険時に受入を中止する判断者も決めておきましょう。
給水器具の操作やホースの接続、容器への注水を誰が行うかは、給水方法や実施機関によって異なります。職員が担当する作業は現場で説明を受け、指示されていない器具を自己判断で接続・操作しないようにしてください。
給水時は水の用途・量・指示を確認して記録する
給水時は、以下の項目を確認しながら、実施機関の案内に従って受け取ります。担当者の分け方と順序は施設での運用例であり、全国共通の手順ではありません。少人数の場合は兼務も含めて決めておきましょう。
- 最新の給水場所、時間、受取条件を確認する（施設・連絡担当）
- 施設名、連絡担当者、必要な用途等、求められた情報を伝える（施設・連絡担当）
- 用途別に点検済みの容器を準備し、飲料水用と生活用水用を混在させない（施設・容器担当）
- 現場の安全を確認し、実施機関の誘導と指示に従う（施設・安全確認担当）
- 給水器具の操作、接続、注水の分担を確認し、施設職員は指示のない操作を行わない（施設・実施機関）
- 提供元、水の用途または飲用可否、受取日時、量、保管・使用上の注意を確認する（施設・記録担当）
- 給水後はふた・栓を確実に閉め、用途と受取日時を容器へ表示する（施設・容器担当）
- 受取量、容器数、保管場所、実施機関からの指示、確認者を記録し、施設内の保管・配布担当へ引き継ぐ（施設・記録担当）
用途や飲用可否を確認できなかった水は、「用途未確認」と表示して分けて保管し、確認できるまでは飲料・調理、手洗い、口腔ケアなど衛生上の安全確認が必要な用途には使用しません。保管方法や使用できる期間について説明がなければ、提供元へ確認してください。受取日時だけで安全性や使用期限を判断しないことが重要です。
画像内の日時は表示イメージです。
表3 応急給水の受入確認・記録表
| 確認区分 | 確認・記録する項目 | 記載欄 |
|---|---|---|
| 平時確認 | 自治体・水道事業者名、確認した公表資料または照会日、給水方法（施設への給水／給水拠点での受取／未確認）、給水場所・連絡先、持参容器の条件 | 確認済／未確認／該当なし |
| 平時確認 | 飲料・調理用と生活用水用の容器タイプ、実際に入れる量、個数、保管場所、予備のふた・栓・ラベル | 確認済／未確認／該当なし |
| 発災後確認 | 最新の給水場所・日時・受付時間、水の用途または飲用可否、1回の受取可能量、受入場所の安全 | 確認済／未確認／該当なし |
| 受取記録 | 提供元、受取日時、受取量、容器数、容器の用途表示・状態、示された保管・使用上の注意 | 記入欄 |
| 受取記録 | 施設内の保管場所、引継ぎ先、確認者、記録者 | 記入欄 |
PDF版「応急給水 受入確認・記録票」を開く（A4・1ページ）
8記事共通のExcel実務様式集をダウンロードする（入力・計算・更新用）
担当者と代行者を決めてBCPへ記載する
厚生労働省のガイドラインでは、災害時の対応体制と各班の役割を決め、代替者も含めて検討するように書かれています。情報班が行政との連絡や活動記録を、応急物資班が食料・飲料水の確保や配布を担う記載例もあるため、自施設の体制に合わせて役割を決めていきましょう。
応急給水では、自治体等との連絡、受入場所の安全確認、容器の準備・表示、受取記録、施設内の保管・配布を誰が担当するかを決めます。担当者が不在のときに備え、代行者も必要です。夜間や休日は少人数になるため、日中と同じ分担で対応できるかも確認してください。
以下に、架空の施設を想定したBCPの記載例を紹介します。給水方法、数量、保管場所、担当者などは、自施設で確認した内容に置き換えて活用してください。色分けも、この例で設定したものであり、公的な共通基準ではありません。
応急給水の受入（記載例）
〇〇市水道局の公表資料（〇年〇月閲覧）と〇年〇月〇日の電話照会により、当施設（特別養護老人ホーム〇〇苑・架空）は、指定給水拠点〇〇小学校での受取を基本とする。施設への個別給水の対象となるかは未確認であり、〇〇市水道局〇〇課へ再照会する。発災後は、市のウェブサイトと〇〇課から最新情報を確認する。
飲料・調理用は10リットル型容器〇個に1個当たり8リットルまで、生活用水用は20リットル型容器〇個に1個当たり15リットルまで入れる。防災倉庫〇番へ用途別に区分して保管し、予備のふた、栓、ラベル、記録票を同じ棚へ置く。青色表示を飲料・調理用、緑色表示を生活用水用とする。この色分けは当施設の取り決めであり、公的な共通基準ではない。
施設へ給水車等が来る場合の受入候補は正面駐車場〇番とする。ただし、実施機関へ進入・給水条件を確認し、救急車動線と歩行者通路を確保できる場合に限る。受入可否と中止は施設長が判断する。連絡担当は生活相談員、代行者は事務長。安全確認担当は施設長、代行者は介護主任。容器準備・表示担当は厨房責任者、代行者は介護主任。受取記録担当は事務職員、代行者は生活相談員とする。保管・配布担当は介護主任、代行者は各勤務帯のリーダーとする。夜間・休日は夜勤リーダーが役割を割り振り、翌朝に引き継ぐ。
受取時は、提供元、水の用途または飲用可否、受取日時、量、保管・使用上の注意を確認して記録する。提供元または用途が不明な水、破損・汚染のおそれがある容器、ふたを確実に閉められない容器は、安全な用途が確認できるまで使用しない。記録票は事務室〇番ファイルへ保存し、施設内の保管・配布担当へ引き継ぐ。
最終確認日〇年〇月〇日
訓練日〇年〇月〇日
更新責任者〇〇
BCPにポリタンクの備蓄だけを書いていても、職員には何をすればよいかが伝わりません。地域の給水方法、容器の用途と数、保管場所、担当者、記録する内容まで記載しておきましょう。
机上訓練と現地確認で受け取れるかを確かめる
訓練では、応急給水の案内や連絡先を実際に取り出し、災害時にどこから情報を得るかを確認します。給水方法が未確認であれば、推測で訓練を進めず、照会先、担当者、確認期限を決めておきましょう。
次に、用途別に容器をそろえ、ふた、栓、取っ手、注ぎ口などに不足や破損がないかを点検します。ラベルや記録票も一緒に取り出してみてください。必要な水量を仮に設定し、容器を何個用意すればよいか、1個にどこまで入れるかを職員が説明できるとよいでしょう。受取日時、量、用途、提供元、保管場所も記録票へ記入してみます。
給水車が来る想定では、受入候補場所に立って、車両や歩行者の通行を妨げないか、夜間でも安全を確認できるかを見てください。給水拠点へ取りに行く想定では、容器の用途・種類・個数、1個当たりの水量と重量、給水場所・時間を運搬担当者へ引き継ぐところまで確認しましょう。
管理者や担当者が不在の場合も想定し、代行者が資料を取り出して対応できるかを確認します。自治体等へ実際に連絡したり、給水車の派遣を受けたりする訓練は、あらかじめ相手先と調整して実施してください。調整していない場合は、施設内の模擬連絡で確認します。
訓練後は、容器の不足や破損、表示の分かりにくさ、記録の漏れ、未確認の事項を整理します。容器を買い足すだけでなく、保管場所や役割分担も見直し、修正する担当者と期限を決めてBCPへ反映しておきましょう。
まとめ
応急給水で水を受け取るには、地域の給水方法に合わせて、容器と受入手順を準備する必要があります。給水車が施設へ来るか、給水拠点へ取りに行くかによっても、施設側の準備は変わります。
まずは、所在地の自治体・水道事業者の案内を確認してください。施設への個別給水の有無、給水場所、持参する容器の条件、発災後の情報確認方法を調べ、不明な点は担当窓口へ確認しておきましょう。
あわせて、施設にある容器を取り出し、用途、容量、ふたや栓の状態、保管場所を確認します。容器に入る量と、職員が安全に扱える量は同じとは限りません。実際に入れる水量と必要個数を決め、担当者・代行者、受取記録、保管・配布の手順までBCPに記載し、訓練で確かめていきましょう。
